森下技建
注文住宅を建てるなら、間取りやデザインだけでなく、水害への備えも土地探しの段階から考えておきたいところです。大雨や台風による浸水は、河川の近くや低い土地だけで起こるとは限りません。住宅を建てる場所の地形や周辺環境を確認し、建物の高さや間取り、設備まで含めて対策を考える必要があります。
水害対策は、家が完成してから追加するよりも、土地選びや設計の段階で検討したほうが取り入れやすい対策があります。ハザードマップを確認し、必要に応じて土地のかさ上げや高床式の基礎、1階の使い方などを考えておけば、浸水した場合の被害を抑えやすくなるでしょう。
ここでは、注文住宅を建てる前に確認したい土地の水害リスクから、設計・間取りで考えたい対策、完成後の備えまで紹介します。
目次
注文住宅の水害対策は土地探しから始まる
住宅の水害対策を考えるとき、最初に確認したいのが建物を建てる土地です。
同じ地域でも、土地の高さや地形、河川との距離などによって水害リスクは変わります。建物の性能を高めても、土地そのものに浸水リスクがあれば、被害を完全に避けることはできません。
そのため、土地を決める前に、その場所でどのような水害が想定されているのかを調べておくことが大切です。
ハザードマップで浸水リスクを確認する
土地探しの段階で確認したいのが、自治体が公開しているハザードマップです。
ハザードマップでは、洪水や内水氾濫、高潮などについて、地域ごとの災害リスクを確認できます。検討している土地が浸水想定区域に入っているかだけでなく、どの程度の浸水が想定されているのかまで確認しておきましょう。
国土交通省のハザードマップポータルサイトでは、全国の災害リスク情報を地図上で確認できます。土地を探すときは、不動産情報だけを見るのではなく、こうした防災情報も重ねて確認すると土地の特徴を把握しやすくなります。
また、ハザードマップだけで判断するのではなく、周辺の道路や隣接する土地との高低差も確認しておきたいところです。大雨が降ったときに、周囲から水が集まりやすい場所になっていないかを実際に確認しておくと、土地選びの判断材料になります。
川や海に近い土地は水害リスクを確認する
河川や海の近くにある土地は、水害対策を考えるうえで確認しておきたい場所です。
大雨による河川の氾濫だけでなく、海に近い場所では高潮などによる浸水も想定されます。川や海が近いという理由だけで土地を選択肢から外す必要はありませんが、どのような被害が想定されているのかを調べたうえで、建物側の対策まで考えることが必要です。
土地を見るときは、目の前の道路だけでなく、周囲の地形にも目を向けてみましょう。周辺より低い場所にある土地では、雨水が集まりやすくなることがあります。
低地や以前の土地利用も調べる
現在は住宅地として整備されていても、以前の土地利用まで確認すると、その土地がどのような場所だったのかを知る手がかりになります。
国土地理院では、明治期の地図から当時の低湿地の分布を確認できるデータを公開しています。河川や湿地、水田など、現在とは異なる土地の状態を確認できるため、土地の成り立ちを調べる際に利用できます。(国土地理院)
ただし、古い地図を見ただけで現在の水害リスクを判断できるわけではありません。ハザードマップや現在の地形、周辺の排水環境などと合わせて確認することが大切です。
注文住宅の設計でできる水害対策
土地の水害リスクを確認したら、次は建物そのものについて考えます。
注文住宅では、土地の条件に合わせて建物の高さや間取り、設備の配置などを検討できます。水害リスクがある土地でも、設計段階から対策を組み込むことで、浸水したときの被害を抑えやすくなります。
土地をかさ上げする
住宅を建てる土地そのものを高くする方法の一つが、盛土によるかさ上げです。
敷地の高さを上げれば、周囲から水が流れ込んできた場合でも、建物への浸水を抑えられる可能性があります。土地の高さを調整できるため、水害リスクのある土地で検討される対策の一つです。
一方で、盛土をすればそれだけで安全になるわけではありません。土地の状態や周囲との高低差、排水なども考える必要があります。敷地だけを高くすると、雨水の流れが変わり、周囲への影響が出ることもあるため、建築計画全体で検討することが大切です。
基礎を高くして床を上げる
建物の基礎を高くする高床式も、水害対策として考えられる方法です。
床の位置を高くしておけば、敷地が浸水した場合でも床上まで水が到達しにくくなります。特に1階部分の浸水が想定される土地では、建物の高さをどう設定するかが設計上のポイントになります。
ただし、建物を高くすれば自由に設計できるわけではありません。道路や隣地との関係から、建築時の制限を確認する必要があります。土地の条件と法令上の制限を踏まえ、設計段階で検討しましょう。
1階の使い方を考える
水害リスクがある土地では、1階に何を配置するかも重要な検討事項です。
リビングやキッチンなど、日常的に長時間使う場所を2階以上に配置すれば、1階が浸水した場合でも生活を続けやすくなります。トイレなどの生活に必要な設備についても、1階だけに集中させるのではなく、2階にも配置できるかを考えておくと、浸水時の暮らし方が変わります。
もちろん、土地の広さや家族構成によって間取りは変わります。水害リスクが確認された土地では、普段の暮らしやすさだけでなく、1階が使えなくなった場合にも生活できるかという視点を持って間取りを考えてみましょう。
電気設備を高い位置に配置する
浸水による被害を考えると、電気設備の位置にも注意が必要です。
分電盤などの設備が浸水すると、住宅内の電気が使えなくなる可能性があります。水が入りやすい場所に重要な設備を集中させないよう、設計段階で配置を検討しておくことが大切です。
1階と2階で分電盤を分ける方法などもありますが、実際に採用できるかどうかは住宅の仕様や設備計画によって変わります。水害リスクがある土地なら、住宅会社に相談しながら設備の位置を決めていきましょう。
防水性を考えて外壁を選ぶ
建物の外側から水が入り込むことを防ぐため、外壁の仕様についても検討できます。
水害対策として1階部分に鉄筋コンクリート造の腰壁を設ける方法などがあります。すべての部分に同じ仕様を採用するのではなく、水害リスクや予算とのバランスを考えながら設計することも可能です。
ただし、外壁だけで浸水を防ぐことには限界があります。敷地の高さや建物の床の高さ、開口部、排水などを合わせて考えることが重要です。
塀を設置するときは排水も考える
敷地を塀や壁で囲むことも、水の流入を抑える方法の一つです。
ただし、水の入口をふさぐだけでは十分ではありません。敷地内に入った雨水や周囲から流れてきた水をどこへ排出するのかまで考える必要があります。
排水がうまく機能しなければ、塀によって水が敷地内にたまりやすくなる可能性もあります。塀を設置するときは、外構だけを切り離して考えるのではなく、敷地全体の排水計画と合わせて検討しましょう。
水害に備えた注文住宅は間取りも変わる
水害対策は、建物の構造や設備だけでなく、普段の暮らし方にも関係します。
浸水によって1階が使えなくなった場合を想定すると、どの部屋を2階に置くか、避難しやすい動線をどうつくるかといった点も設計の段階で考えられます。
たとえば、リビングやキッチンなど生活の中心になる場所を2階に配置すれば、1階が使用できなくなった場合でも生活を維持しやすくなります。寝室についても、家族が安全に移動できる位置にあるかを確認しておきたいところです。
また、玄関や勝手口などの開口部は、水が住宅内へ入り込む経路になる可能性があります。土地の浸水リスクを確認したうえで、止水板などの対策を取り入れられるか検討しておくと安心です。
ただし、水害対策だけを優先すると、日常生活の使いやすさが損なわれることもあります。家事動線や採光、収納など、普段の暮らしに必要な条件とのバランスを取りながら間取りを決めることが大切です。
注文住宅を建てた後も水害対策は必要
水害対策は、住宅が完成すれば終わりではありません。
屋根や外壁、雨樋、排水設備などは時間の経過とともに劣化したり、汚れがたまったりします。せっかく設計段階で対策を取り入れても、設備がうまく機能しなければ水害時の被害を抑えられません。
屋根や外壁を定期的に確認する
屋根や外壁にひび割れや破損、塗装の剥がれなどがないか確認しておきましょう。
大雨や台風の際に、住宅の外側に不具合があると、そこから雨水が入り込む可能性があります。定期的に状態を確認し、必要な修繕を行っておけば、大きな問題になる前に対応しやすくなります。
特に台風や大雨の後は、普段とは違う場所に破損がないか確認しておくとよいでしょう。
雨樋や排水設備を清掃する
雨樋に落ち葉やゴミがたまると、雨水がうまく流れなくなることがあります。
水害対策というと建物を高くすることに目が向きがちですが、普段から雨水を適切に排出できる状態にしておくことも欠かせません。雨樋や排水設備を定期的に確認し、詰まりがあれば清掃しておきましょう。
外構部分についても、排水口の周辺にゴミや土砂がたまっていないか確認しておく必要があります。
水害が起きたときに備えておきたいこと
どれだけ住宅の水害対策をしていても、浸水を完全に防げるとは限りません。
そのため、住宅そのものの対策に加えて、実際に水害が発生したときの行動も考えておく必要があります。
避難場所と避難経路を確認する
まず確認したいのが、避難場所とそこまでの経路です。
自宅からどこへ避難するのか、どの道を使うのかを家族で確認しておきましょう。大雨のときには道路が冠水したり、普段使っている道が通れなくなったりする可能性があります。
避難経路は一つだけに決めず、周辺の状況に応じて別のルートも確認しておくと、いざというときに判断しやすくなります。
また、家族全員が同じ場所にいるとは限りません。学校や勤務先など、自宅以外にいるときの避難についても事前に話しておくと安心です。
土のうや止水板を準備する
玄関などの開口部から水が入り込むことを防ぐため、土のうや止水板を備えておく方法もあります。
これらは浸水が始まってからではなく、水が入り込む前に設置する必要があります。どこに置くのか、どうやって使うのかまで確認しておくと、必要なときに慌てにくくなります。
注文住宅なら、設計時から止水板を設置する場所を想定しておくこともできます。玄関や勝手口など、水が入り込む可能性がある場所を住宅会社と確認しておきましょう。
防災用品や非常食を準備する
水害が発生すると、外へ出られなくなったり、電気や水道などのライフラインが使えなくなったりする可能性があります。
そのため、普段から防災用品や非常食を準備しておきましょう。保管場所も重要です。浸水する可能性がある1階だけに置くのではなく、水害時にも取り出しやすい場所を考えておく必要があります。
水害に備えて火災保険の補償内容も確認する
住宅の水害対策を考えるなら、建物の設計だけでなく、万が一被害を受けたときの補償についても確認しておきたいところです。
火災保険には水災に対する補償を付けられる場合があります。ただし、補償の対象となる被害や支払い条件は契約内容によって異なるため、加入時には内容を確認しておく必要があります。
土地のハザードマップを確認したうえで、どのような水害が想定されるのかを把握し、そのリスクに合った補償になっているかを確認しましょう。
また、水害によって住宅に大きな被害を受けた場合には、公的な支援制度を利用できることもあります。内閣府の被災者生活再建支援制度では、一定の要件を満たす世帯に対して、住宅の被害程度や再建方法に応じた支援金が支給されます。制度の対象や支給条件は災害や住宅の被害状況などによって決まるため、被災した場合には最新の制度内容を確認することが必要です。(防災科学技術研究所)
注文住宅の水害対策は建てる前に考えておく
住宅の水害対策は、家が完成してから設備を追加するだけではありません。
土地を選ぶ段階でハザードマップを確認し、地形や周辺環境を調べる。必要に応じて土地のかさ上げや建物の高さを検討する。さらに、1階の使い方や設備の配置、排水計画まで考えておけば、水害が発生したときの被害を抑えやすくなります。
特に注文住宅は、土地の条件に合わせて間取りや設備を検討できる点が特徴です。水害リスクがある土地なら、デザインや生活動線だけでなく、浸水した場合にどこまで生活を維持できるかという視点も加えておきましょう。
そして、家が完成した後も屋根や外壁、雨樋、排水設備を定期的に確認し、避難場所や避難経路、防災用品、保険の補償内容まで整えておくことが大切。土地選びから設計、完成後の備えまでを一つにつなげて考えることで、その土地に合わせた住宅の水害対策を組み立てやすくなります。
大阪府羽曳野市を拠点とする森下技建は地域密着型であることを活かし、土地柄に精通したノウハウでお家を建てる前から水害対策を考えた設計を行います。建てるご予定の地域で水害対策をお考えの方は、ぜひ大阪府羽曳野市の「森下技建」へ、お気軽にご相談ください。
