森下技建
注文住宅の建築を計画している方のなかには、「塗料が不足しているという話を聞いたが、自分の家づくりに影響はあるのか」と不安を感じている方もいるのではないでしょうか。
塗料不足は工期の遅延や建築コストの上昇につながる問題であり、施工会社との打ち合わせ前に正しく把握しておくことが重要です。
本記事では、塗料不足が起きている背景・注文住宅への具体的な影響・施主として取るべき対策をわかりやすく解説します。
目次
塗料不足はなぜ起きているのか｜背景と原因
塗料不足は一時的な現象ではなく、複数の要因が重なって発生している構造的な問題です。原因を正しく理解することで、今後の見通しと自分たちの家づくりへのリスクを冷静に判断できるようになります。
原材料の供給不足と価格高騰
塗料の主要原材料である石油由来の樹脂・顔料・溶剤は、原油価格の変動や国際的なサプライチェーンの混乱に大きく影響を受けます。新型コロナウイルスの感染拡大以降、世界的な物流の停滞や工場稼働の制限によって原材料の供給が不安定になり、塗料メーカーの生産量が計画通りに確保できない状況が続きました。
さらに、ロシアのウクライナ侵攻を契機とした原油・天然ガス価格の急騰が、石油由来原材料のコストを押し上げました。原材料費の高騰は塗料の仕入れ価格に直接反映されるため、建築現場での塗料調達コストが大幅に上昇しています。
加えて、塗料の顔料として使用される酸化チタンや亜鉛などの鉱物資源も、産地の偏在や採掘コストの上昇によって供給が不安定になっています。原材料の調達難は単一の要因ではなく、複数の資源が同時に影響を受けているのです。
物流コストの上昇と輸送問題
塗料不足を深刻化させているもうひとつの要因が、物流コストの上昇です。コンテナ船の不足・港湾の混雑・燃料費の高騰が重なり、海外から輸入される原材料や製品の輸送コストが急上昇しました。国内においても、トラックドライバーの人手不足や燃料費の上昇が物流コストを押し上げており、塗料の安定供給を困難にしています。
物流問題は短期間で解消できる性質のものではなく、建築資材全体の供給に影響を与え続けている点が、施主にとって注意すべきポイントです。
2024年問題と呼ばれるトラックドライバーの時間外労働規制の強化も、国内物流のひっ迫に拍車をかけています。建築資材の配送リードタイムがこれまでよりも長くなっているケースが増えており、施工会社が早めに資材を手配する重要性がこれまで以上に高まっています。
建設需要の増加と塗料需要の急拡大
コロナ禍を経て在宅時間が増加したことで、住宅リフォーム・外壁塗装・新築需要が世界的に拡大しました。需要の急増に対して塗料メーカーの生産能力が追いつかず、需給バランスが崩れた状態が続いています。
日本国内でも、注文住宅・マンション・公共インフラの整備など、塗料を必要とする案件が集中するタイミングで深刻な品薄状態が発生するケースがあります。特定の色・品番・グレードの塗料が長期間入手困難になる事態も実際に起きており、建築現場に直接的な影響を与えています。
塗料不足が注文住宅に与える具体的な影響
塗料不足は建築現場のコストと工程に直接影響します。「自分の家づくりには関係ない」と考えるのは危険で、影響の内容を具体的に把握しておくことで、施工会社との打ち合わせがスムーズに進むでしょう。
工期の遅延リスク
塗料が予定通りに入手できない場合、外壁塗装・内装仕上げ・木部塗装などの工程が遅れ、建物全体の竣工日が後ろ倒しになるリスクがあります。注文住宅の工期は複数の工程が連動しているため、塗装工程のひとつが遅れると後続の工程にも影響が連鎖します。
引っ越し日・子どもの入学時期・現在の住まいの退去日などに合わせて竣工日を設定している場合、工期の遅延は生活計画全体に大きなダメージを与えることも。施工会社との打ち合わせ段階で、塗料調達の見通しと遅延リスクの有無を確認しておくことが重要です。
工期が延びた場合、仮住まいの家賃が余分にかかる・引っ越し業者のキャンセル料が発生するなど、直接的な金銭的損失につながるケースもあります。竣工日に余裕を持たせたスケジュールを設定することも、リスクの軽減につながります。
建築コストの上昇
塗料価格の高騰は、建物全体の建築コストに直接影響します。外壁塗装・屋根塗装・木部塗装など、住宅建築において塗料を使用する工程は多岐にわたるため、塗料価格が上昇するほど建築費用全体への影響が積み重なるでしょう。
見積もり取得後に塗料価格がさらに上昇した場合、追加費用の請求が発生するケースもあります。契約書に価格変動に関する条項が含まれているかどうかを確認し、価格上昇リスクをあらかじめ把握しておくことが大切です。
希望する色・仕様の塗料が入手困難になるケース
特定のメーカー・ブランド・色の塗料が長期間入荷待ちになるケースも発生しています。外壁の色や内装の塗装色にこだわりがある施主にとって、希望する塗料が入手できないことは設計の見直しを迫られる事態につながります。
代替品への変更を余儀なくされた場合、当初のイメージ通りの仕上がりにならないリスクもあります。塗料の選定は早めに行い、希望する製品の在庫状況を施工会社に確認しましょう。
施工会社の対応力によって影響度が変わる
塗料不足の影響は、施工会社の調達力・在庫管理・代替品の提案力によって大きく異なります。複数のメーカーと取引実績があり、早期に資材を手配できる体制を持つ施工会社であれば、塗料不足の影響を最小限に抑えられるでしょう。
一方、調達ルートが限られている小規模業者では、特定の塗料が入手できない場合の対応が遅れるリスクがあります。施工会社選びの段階で、資材調達の体制と塗料不足への対応実績を確認するのがおすすめです。
施主として取るべき対策｜打ち合わせ前に準備すること
塗料不足のリスクを知ったうえで、施主として打ち合わせ前に準備できることがあります。受け身にならず、自分から情報を集めて施工会社に確認することが、リスクを最小化する最善の方法です。
塗料・外壁材の選定を早めに進める
塗料不足への最も有効な対策は、塗料や外壁材の選定を設計の早い段階で確定させることです。選定が遅れるほど、希望する製品の在庫確保が難しくなります。外壁の色・内装の塗装色・木部仕上げの塗料など、塗料を使用する箇所の仕様を早期に決定することで、施工会社が余裕を持って資材を手配できるようになります。
「色はあとで決めればよい」と考えるのは危険かもしれません。できる限り早い段階で選定を進めることを意識しましょう。
また、第一希望の塗料が入手困難になった場合に備えて、第二・第三候補まであらかじめ決めておくことも有効です。候補を複数用意しておくことで、万が一の際にも設計の大幅な見直しをせずにスムーズに対応できます。施工会社と一緒に代替候補のリストを作成しておきましょう。
施工会社に塗料の調達状況を直接確認する
打ち合わせの際に、施工会社に対して塗料の調達状況と工期への影響を直接確認することが重要です。確認すべき主な内容は「現在、希望する塗料・外壁材は安定して入手できるか」「塗料価格の変動が見積もりに影響する可能性はあるか」「塗料が入手困難になった場合の代替品の選択肢はあるか」の3点です。
具体的な質問をすることで、施工会社の対応力と透明性を見極めることができます。曖昧な回答しか得られない場合は、複数の施工会社を比較検討するのがおすすめです。
代替品・代替工法の選択肢を事前に把握する
希望する塗料が入手困難になった場合に備えて、代替品や代替工法の選択肢を事前に把握しておくことも有効です。たとえば、塗装仕上げの外壁をサイディング材に変更する・塗料のメーカーや品番を類似品に変更するなど、仕上がりのイメージを損なわない範囲での代替案を施工会社と事前に話し合っておくことで、万が一の際の対応がスムーズです。
代替品に変更する場合のコスト差・仕上がりの違い・メンテナンス性の変化についても確認しておくと、判断に迷ったときの基準にもなります。
契約書の価格変動条項を確認する
建築工事の契約書には、資材価格の変動に関する条項が含まれているケースがあります。塗料価格が契約後に上昇した場合、追加費用の負担が施主側に求められる可能性もあります。契約前に価格変動条項の内容を確認し、どのような条件で追加費用が発生するかを把握しておくことが重要です。
不明な点は契約前に施工会社に確認し、必要に応じて書面での説明を求めることをおすすめします。口頭での説明だけでなく、契約書の内容を自分自身でしっかり確認する姿勢が、後からのトラブル防止に役立ちます。
まとめ
塗料不足は原材料の供給不安・物流コストの上昇・建設需要の拡大が重なって発生している問題であり、注文住宅の工期・コスト・仕様選定に影響を与えるリスクがあります。施主として事前にリスクを把握し、塗料の早期選定・施工会社への確認・契約内容の精査を行うことが、後悔のない家づくりにつながります。
「資材不足の影響がどの程度あるか不安」「工期が遅れないか心配」という方は、信頼できる施工会社に早めに相談しましょう。
大阪府羽曳野市を拠点とする森下技建は、資材調達の安定した体制と豊富な施工実績をもとに、施主の不安に寄り添った丁寧な対応を行っています。注文住宅の計画段階からの相談も歓迎していますので、ぜひ【森下技建】の公式サイトからお気軽にお問い合わせください。
